2008年04月
2008年04月15日ついに Linux 2.6.24 で I-O DATA 製 ハードウェア MPEG-2 エンコーダ搭載TVキャプチャボード GV-MVP/RX2W (2006年7月5日生産終了) が標準カーネルのままでテレビ視聴が可能になった。 もはやカーネルのバージョンを上げるたびにパッチを当て直す必要はない。 仕様が公開されていないハードウェアを解析してドライバを開発し、 それを標準カーネルにマージすべく働き掛けた方々の努力に敬意を表したい。
この TVキャプチャボードのおかげで、 私はリアルタイムでテレビを視聴する習慣を無くすことができた。 録画したものを見れば「飛ばし読み」や「斜め読み」が可能だし、 1TB のディスクに録りだめしておいて優先順位をつけて見ることもできる。 ニュースやスポーツ以外であれば放送日に見る必要はそもそもないし、 下らないと判明した時点で視聴を打ち切って 別の録画した番組を見るようにすれば、 駄作をだらだらと見続けて時間を無駄にすることもない。
この手のハードウェアは、 Linux などのオープンソースな OS で動いてこそ真価を発揮するのだと思う。 視聴方法は人によって様々であるから、 全てのユーザニーズを満たすような万能なソフトウェアを、 ハードウェアメーカが製品出荷時に開発することなど、 そもそも無理な話ではないのか？
ハードウェアメーカはドライバ (あるいはハードウェア仕様) の公開だけにとどめ、 ソフトウェアの開発は他者に任せてはどうか。 餅は餅屋というではないか。 一つの万能ソフトウェアより、 ニーズに応じて単機能なソフトウェアを使い分ける方が合理的だし、 さらに言えばどんな OS 上でそのソフトウェアが動いて欲しいかは、 ユーザによって異なるだろう。
例えば私の場合、 24時間365日、安定して録画し続けることが最優先であるし、 「使い易い」グラフィカルなユーザインタフェースよりは、 perl スクリプトから 自由にコントロールできることのほうが重要である。 私もノートPC では Windows VISTA を使用しているが、 録画サーバの OS に Windows を使う気にはなれない。
GV-MVP/RX2W は生産終了になって久しく、 後継の GV-MVP/RX3 や GV-MVP/GX2W はまだ Linux では使えないらしい (はたして地上アナログ停波までに使えるようになるだろうか?)。 I/Oデータの製品は Linux で使えないことが多いので注意が必要だろう。 Windows のみ対応しているハードウェア製品だと、 サポートが打ち切られて Windows の新 OS に対応しなくなった段階で、 使うことができなくなってしまう (サポート終了を理由に VISTA 対応版を出していないハードウェア製品は多い)。 もっとも、メーカ側からすると早く使えなくして、 新製品に買い換えてもらいたいのだろうが。
なお冒頭で「パッチを当て直す必要はない」と書いたが、 GV-MVP/RX2W には DeEmphasis (DEM) モードを設定すると常にモノラル音声になるという問題がある。 標準カーネルでは DEM ON がデフォルトになっているので、 Linux 2.6.24.4 に以下のパッチをあてて、 DEM OFF をデフォルトにしてみた。 このパッチをあてることにより、 デフォルトで二か国語/ステレオ放送の録画ができるようになる。
--- linux-2.6.24.4.org/drivers/media/video/tda9887.c 2008-01-25 07:58:37.000000000 +0900 +++ linux-2.6.24.4/drivers/media/video/tda9887.c 2008-04-13 11:41:30.232518786 +0900 @@ -227,8 +227,7 @@ .name = "NTSC-M-JP", .b = ( cNegativeFmTV | cQSS ), - .c = ( cDeemphasisON | - cDeemphasis50 | + .c = ( cDeemphasisOFF | cTopDefault), .e = ( cGating_36 | cAudioIF_4_5 |
2008年04月07日分譲マンション (あるいは一戸建) を (ローンで) 購入するのと、 賃貸マンションを借りる (賃借) のと、どちらが得か？ という比較の話をよく聞く。 大抵は、ケース・バイ・ケースで片付けてしまうか、 「購入派 VS 賃貸派」などと個人の価値観に帰着させてしまうことが 多いようである。 例えば、 「ローンも家賃も月々の支払いは似たようなものであるが、 購入の場合はローンを完済すれば資産になるのに対し、 借りる場合は家賃を永遠に払い続けなければならない。 一方、 購入の場合は地価が下がったり住環境の変化などのリスク要因もあるから、 購入が得とも限らない」等々...
本当に、ケース・バイ・ケースあるいは価値観の問題なのだろうか？
まず注意しておきたいのは、 「購入」と「賃借」は、対立概念ではないということ。 当たり前の話だが、 「購入」の反対は「売却」であり、 「賃借」の反対は「賃貸」である。 マンションを購入しても、 必ずしもそこに住まなければならないわけではない (税制などを考えれば住む方が得であるケースも多いが)。 購入するにしても借りるにしても、 どこかに「住む」はずであるから、 共通部分である「住む」は除外して比較を行なうべきであろう。
どうやって「住む」を除外したらよいか？
マンションを購入して (他者に賃貸するのではなく) 自らそこに住む場合、 自分自身に対して「賃貸」したと考えればよい。 つまり「賃借人」である自分が、「大家」である自分に家賃を払ってそこに住む、 と考えるわけである。 このように考えれば、 「自宅としてマンションを買う」という行為は、 「マンションを買って (自分自身に) 賃貸」という行為 (つまり不動産投資) と、 「マンションを賃借して住む」という行為に分解できる。
| 買う | ⇒ | 不動産投資 + (自分から)賃借して住む |
| 借りる | ⇒ | (他人から)賃借して住む |
このように考えれば、 「賃借して住む」の部分は両者に共通であるから除外して比較することができる。
つまり「買うか？ 借りるか？」という比較は、
「不動産投資を行なうか？ 行なわないか？」という比較になる。
4000万円の新築マンションを購入するとして、 頭金を800万円（購入価格の2割）、 残り3200万円を金利3％、 35年返済で借りるとした場合、 月々の返済額は12万3000円となる。 頭金800万円を加えた総返済額は約5970万円。 これに固定資産税、維持管理費等の支払いが約1700万円。 結局7670万円の支払いをして、マンションが自分の資産となるわけである。
ここで、 (自分自身に) 月額 12万3000円の家賃で賃貸すると考える。 もちろん家賃の額は任意に設定して構わないのであるが、 ここでは簡単化のため、 家賃をローンの月々の返済額と同額の 12万3000円に設定してみる。
4/19追記: 任意に設定して構わないといっても、 賃借人としての自分が「払ってもよい」と思える額であることが大前提である。 どーせ自分自身に払うのだからいくら高くても懐は痛まない、 などと考えてはいけない。 月々のローン返済額と同程度の家賃を払うくらいなら購入したほうがお得 (つまり 12万3000円以上だと払いたくない)、 と考える人が多数派であるようなので、 設定する家賃は月額 12万3000円を上限とすべきだろう。
すると、賃借人 (つまり自分) から払ってもらった家賃を、 そのままローンの支払いにあてることができて、 固定資産税と維持管理費等の支払いだけでマンションが自分の資産になるわけである。 つまり「大家」としての自分は、 頭金800万円と固定資産税と維持管理費等の1700万円の合計 2500万円だけで、 (35年後には) 4000万円のマンションを手にいれることができる。
おいしい話のように聞こえるだろうか？
もしこの話がおいしい話に聞こえるなら、 マンションは購入すべきという結論になるわけだが、 よく考えてみて欲しい。 まず、 35年後に 4000万円の価値をもっているかどうかは、 そのときのマンション相場次第である。
ここで考慮しなければならないのは、 「果たして地価が今後どのように変動していくか」である。 地価が毎年上昇し続ければマンションの資産価値も上がり続けるので問題ないが、 今の景気を考えると地価の上昇はしばらく期待できず 「地価はもう上がらない」という意見が多い。 正直そのあたりが誰にも明言できないところに 「買うか？借りるか？」の議論がいつの時代もされ、 結局「どっちなの？」に終始してしまうのである。
ここで地価が変動しないと仮定すると、35年後の資産価値は2510万円となる。
地価が変動しないと仮定すると、この話は 「頭金800万円と固定資産税と維持管理費等の1700万円の合計 2500万円で、 (35年後には) 2510万円の資産価値を持つマンションが手にはいる」 という話に変質してしまう。
おいしいと思えた話に影が差してこないだろうか？
とはいえ、 2510万円の資産価値を持つマンションが (35年後とはいえ) 手に入るのだし、 もしかしたら地価が上昇してマンション相場が大幅に値上がりするかも知れない。 先行きが見えない株に投資するよりは、 大化けするかもしれない「不動産」に投資したい、 と判断する人もいるかもしれない。
賃貸の場合は頭金800万円と税金等の1700万円も不要なので、 購入しなければ2500万円の現金資産が残り、 結局は地価が変動しなければどちらも同じなのである。
「結局は地価が変動しなければどちらも同じ」だから、 ケース・バイ・ケースあるいは価値観の問題ということなのだろうか？
実はそうはならない。
なぜなら、 「頭金800万円と固定資産税と維持管理費等の1700万円の合計 2500万円で、 (35年後には) 2510万円の資産価値を持つマンションが手にはいる」 という理解は間違っているからだ。
支払額が合計 2500万円と思った人は、 800万円を (例えば) 銀行に預けておけば、 (低金利の昨今とはいえ) 35年もたてばそれなりの利息がつくということを忘れている。 毎年払い続ける固定資産税と維持管理費等だって、 総額 1700万円も払うわけだから、 同じ金額を 35年間もかけて積み立てていけば 利息が加算されて 1700万円を大きく上回る額になる。
不動産投資を行なうか、行なわないか、という比較をするのであれば、 不動産投資を行なわない場合に 同じ元手 (総額 2500万円) を 他の投資先へ振り向けた時の収益を含めて考慮しなければ、 フェアな比較とは言えないだろう。 他への投資でどのくらいの利回りが期待できるかは投資先に依存するが、 ここでは簡単化のため、 (ローン金利と同率の) 3% の利回りが期待できると仮定してみる。
最初に 800万円を投資し、 1500万円を毎年均等に (つまり毎年 49万円ずつ) 追加投資して、 3% の利回りがあると仮定すると、 35年で 5214万円にもなる。
つまり、
新築価格が 4000万円のマンションを 35年ローンで買ってもいいのは、
ローン完済時に 5214万円以上で売却することが期待できる場合に限られる。
「土地神話」が崩れた今、 マンションを買うという行為は、 「投資」以外のなにものでもない。 そして、 「個人の投資は必ず余裕資金ですべき」という鉄則は なにも「株投資」の場合だけに当てはまるものではなく、 どんな投資についても当てはまる金言である。
結構な高金利で借金して得たお金で投資する人がいたらどう思うだろうか？ 「借金して得たお金」というのは 「余裕資金」から最もかけ離れた資金と言えるだろう。 そんな投資はやめておけ、と誰しも思うのではなかろうか？
しかしながら多くの人が行なっている 「ローン組んでマンションを買う」という行為は、 「借金して得たお金で投資する」という行為となんら変わらないのである。
続きを読む 2008年04月01日
以下は、2008年4月1日 0:00 に 仙石浩明CTO の日記 にて公開した記事ですが、
4月1日限定公開なので、4月1日のうちにこちらへ全文引用しておきます。
本日4月1日、KLabエージェント株式会社を設立しました
本日4月1日、KLab株式会社の
100% 子会社として、
KLabエージェント株式会社を設立いたしました。
DSAS開発者の部屋を見て、 「いっしょにDSASをつくりたい」と言ってくださるかたは、 おかげさまで徐々にですが増えつつあります。 技術が心の底から好きで、 自身のスキルを最大限伸ばすにはどんな会社がいいのか真剣に考え、 そして KLab が考える 「技術者の成長にとって一番役に立つ会社」に共感して頂けるかたには、 ぜひ仲間になって頂きたいですし、 そういった方々に応募していただけるのは大変ありがたいことです。
ところが！
DSAS開発者の部屋を見て、 DSAS開発者と一緒に働きたいと希望していながら、 何を血迷ったか (失礼)、 転職斡旋会社に KLab への転職を依頼するかたが、 少なからずいらっしゃいます。
一般論でいえば、 転職斡旋会社 (正式名称で言えば、職業紹介会社) に求職者が登録するのは、 どの会社が自分に適しているか探しきれないから、ですよね？ 世の中には星の数ほど会社があり、 個人の力では自分に適した会社を探しきれないからこそ、 職業紹介会社の存在意義があるわけです。
すでに転職したい会社が決まっているなら、 その会社に直接応募したほうが話が早いですし、 「転職エージェントは、誰の『エージェント』なのか？」ということを考えれば、 実は「話が早い」どころではないことが分かるはずだと思うのです。 したがって、 転職したい会社が決まっているのに転職エージェントを利用するというのは、 百害あって一利無し (暴言) であるはずなのですが、 私ごときには推し量ることができない、 海よりも深い理由が応募者にはきっとあるのでしょう。
そこで、一計を案じました。 KLab に直接応募するのをためらっている人のために、 KLab への転職を斡旋する会社を作ろう。 名付けて「KLabエージェント株式会社」。 もちろん、職業安定法が定める有料職業紹介事業者 (求人企業から斡旋料を頂くので、求職者は無料) ですから、 KLab 以外の求人企業への職業紹介も行ないますが、 一番の強みはもちろん KLab への転職斡旋が最速であること。 なんたってオフィスが KLab 内にありますから、 採用面接のスケジュール調整から待遇等の条件交渉まで一気通貫、 応募者にとって最も有利な KLab への転職をお約束します。
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